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遠隔ICU診療、医師の労働時間改善

朝日新聞からです。
 
厚労省の2017年の調査によると、国内のICUは712施設に計6298床。このほか、心不全や脳卒中に特化した集中治療室もある。大手術を受けた後に入る例が多く、状態が悪くなりやすい高齢患者の増加で需要はさらに高まりそうだ。
一方、日本集中治療医学会の専門医は約1600人。ICUに専従する専門医は一部で、夜間休日を中心に専門外の医師がカバーする施設は少なくない。手術した患者を外科医が引き続きICUで診ることも多く、長時間労働の原因にもなっている。
遠隔ICUは、専門医や外科医の労働時間を減らせるとの期待がある。センターで多くの患者の状態をチェックし診療の質を担保できれば、専門外や経験の浅い医師にも現場を任せやすくなるためという。
同学会は遠隔ICUの委員会をつくり、患者情報の取り扱いやシステムの基準などを定める指針を今年度内にもまとめる予定だ。
委員長を務める横浜市立大学付属病院集中治療部の高木俊介部長は「パイロットを支える管制塔のような役割として普及する可能性がある」と指摘する。
一方、課題として「センターと現場の医師らの責任分担や人間関係、院外に個人情報を出す点」を挙げる。高木さんのグループも新年度の導入に向けて横浜市と準備を進める。院内にセンターを設け、市内3病院とつなぐ計画という。
遠隔ICUは米国で先行する。最大手のフィリップス社のシステムは、15年時点で米国のICUの成人病床の12%をカバー。今は、さらに増えているという。
ただし日本の場合、遠隔ICUに伴う業務は診療報酬の対象外で、システムの導入や維持にかかる費用、人件費を病院側がどう確保するかが大きな課題だ。高木さんらは導入費を抑えるため、重症度をリアルタイムに評価する手法を独自に開発中。「コストをどこまで抑えられるかも普及の重要なポイント」とみている。
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